若年層が考える「お墓」に対する意識と未来の供養観

全国石製品協同組合（全石協）では、若年層の「お墓」に対する意識を探るための調査を実施しました。この調査は、18歳から39歳までの全国の男女を対象に、インターネットを通じて行われ、結果が興味深いものでした。

調査の概要

この調査は「将来的にお墓を購入する予定があるのか」という質問から始まりました。回答者の62.0%は「必要ない」と答え、未来のお墓に対する関心が薄いことが浮き彫りになりました。また、どのようなお墓に興味があるかという問いには、一般的な墓石のお墓が42.5%で最も人気でしたが、「お墓はいらない」と回答した人も36.0%に達しました。

若年層の考え方

この結果から、お墓の維持や管理に対する懸念が伺えます。お墓の購入時に重視するポイントとして、1位が「価格」、2位が「立地・アクセス」、3位が「維持管理のしやすさ」で、これは40代以上の回答でも一致しています。このことから、若い世代にもお墓の管理の大変さが影響していることが考えられます。

お墓が不要と考える理由の中には、跡取りがいないことや、家族に迷惑をかけたくないという思いが多く含まれています。例えば、「今の世代のためにお金を使いたい」といった意見が挙げられ、自己の幸せを優先する傾向が見て取れます。しかし、その一方で、76.5%の人が将来的にお墓参りをしたいと考えていることも分かりました。

お墓のタイプの選好

一方で、お墓のタイプ別に見ていくと、一般的な墓石に従来の価値を求める意見も多々あります。「古くからの形が安心」とか「伝統的なお墓がいい」といった声が挙がり、若者の中にもお墓に対する敬意や伝統を重んじる感覚が残っていることがうかがえます。

また、樹木葬や納骨堂に興味を示す声もあり、これらは管理が楽であったり、環境との調和を考える選択肢とされているようです。お墓の形が伝統的な石製にとどまらず、様々な可能性が生まれていることを示しています。

まとめ

全石協は、この調査結果を基に、お墓や供養の形がどのように変化していくのかを今後の市場の動向として重要視しています。消費者が持つお墓に対する負担感や将来への不安に寄り添いながら、正確な情報を提供していくことを目指しています。

今後、若年層の慢性的な「お墓不要論」がどのように社会全体に影響を与えていくのか、また、その中からどのような新たな供養の形が生まれるのか、注視していく必要があります。

全国石製品協同組合について

全国石製品協同組合は、47都道府県の石材業者が集まり、消費者ニーズへの対応や業界の健全な発展を目的とする団体です。伝統的な供養文化を守りつつ、現代の消費者にマッチしたサービスを提供するために活動を続けています。より多くの人々が「お墓」という存在を前向きに捉え、適切な選択をしてもらうための努力が求められています。