業務時間内の自発的学習を促進するカギは明文化された制度にあり

株式会社Schooが実施した最近の調査によると、約80%の従業員が業務時間内に学べる環境を求めていることが明らかになりました。しかし、その実現には「学習が公に認められている」という条件が重要な要素となっています。

調査背景と目的

企業の成長やデジタルトランスフォーメーション（DX）推進のためには、自発的なスキル習得が欠かせません。にもかかわらず、日々の業務に追われている従業員は、業務時間内に学習しようとしても、周囲の目を気にして躊躇してしまうのが現状です。本調査は、こういった課題を解決するために、従業員の学びに関する実態や人事評価とのギャップを探ることを目的として実施されました。

調査結果と考察

1. 明文化の効果

調査によると、業務時間内に学習が認められているかどうかによって、学習の継続率に大きな差が生じることが分かりました。約55.5%の企業では、明文化されたルールがあり、24.3%は慣習として学習が許容されていると回答しています。

興味深いのは、明文化されている場合とされていない場合で、自発的な学習の継続率に2倍以上の差があるところです。この差は、制度の有無が従業員の行動にどのような影響を与えるかを示しています。明文化されていないと、実際に学びを始めようという意欲が削がれてしまうのです。

2. 目標設定と評価のギャップ

また、調査の結果から、約7割の企業が自社の目標設定に学習行動を含めていることが明らかになりましたが、評価の重点が「成果」や「スキル」に偏っていることも見えてきました。目標設定に学習行動が組み込まれているにもかかわらず、実際の評価では学習のプロセスが軽視されているのです。

3. 従業員の本音

従業員の意見を見てみると、「業務中に堂々と学べる環境」が強く求められており、特に「上司の目標に位置づけられるなら、学習を続けたい」との表明が約80%にのぼりました。このことからも、周囲の目に縛られることなく学習できる環境を待望していることが分かります。

まとめ

この調査結果から、企業は自発的な学習環境を整えるために、学びを「個人の努力」に任せるのではなく、業務の一部として明文化することの重要性が強調されます。使命感を持って学ぶ職場を実現するためには、組織全体の支援と制度の整備が不可欠です。

Schooの取り組み

Schooは、法人向け動画研修プラットフォーム「Schoo for Business」を通じて、豊富な教材を提供し、学習状況の可視化やフォローアップを行うことで、企業が自発的な学習を激励し、組織全体の成長をサポートしています。コーポレートサイトでは、学びを強化するためのリソースやヒントが多数提供されていますので、ぜひご覧ください。