東洋大学とアスマークの産学連携が紐解く新たな人事課題解決の道筋

東洋大学とアスマークの産学連携が描く未来

2026年1月30日、東洋大学にて行われた「管理職志向のない定着志向人材の心理的背景」といったテーマを扱ったPBL教育の成果報告会。これには、株式会社アスマークが提供した1万人規模の実証データが活用されており、データに基づいた教育の力を示す重要な一歩となりました。

実践型PBL教育とは

Project-Based Learning（PBL）は、学生が実際のプロジェクトを通じて学ぶ教育手法です。今回のプロジェクトでは、東洋大学経営学部の西村孝史教授のゼミが中心となり、アスマークの提供したデータを分析することで、実際の人事問題に関する具体的な課題解決を目指しました。特に、職場環境に根ざした様々な人事課題「ハラスメントの影響や残業と意欲の関係」をテーマにした分析が進められました。

課題の分析と発見

3つのチームに分かれた学生たちは、それぞれ異なる視点から人事の課題を探求しました。

1. 非管理職キャリア戦略チーム

このチームは、「管理職になりたくないが職場には留まりたい人材」の特性を分析しました。社会的背景として、管理職の業務負担が増大し、昇進の希望が薄れている現状を踏まえた研究が進められ、分析の結果として別の選択肢を提示しました。具体的には、昇進前に「お試し期間」を設けることや、マネジメント研修の強化が提案されています。

2. 職場環境改善チーム

このグループは、ハラスメントが転職や退職に与える影響を探りました。多くの視点からハラスメントがメンタルヘルスに悪影響を及ぼし、ひいては企業全体の士気を損なう様子を具体的に挙げ、企業としての責任を強調しました。提言としては、問題解決への具体的な取り組み、例えば、フレキシブルな働き方や公正な評価が必要であると訴えました。