首都圏を中心に賃貸マンションの家賃が上昇中！2025年の動向を分析

全国主要都市の賃貸マンションの家賃動向

不動産情報サービスのアットホームが発表した2025年3月の調査結果によると、東京都を中心に全国の主要都市において賃貸マンションやアパートの募集家賃が顕著に上昇しています。このデータはアットホームラボ株式会社の分析に基づいており、13エリアの動向を詳しく挙げています。

2025年3月の全体傾向

調査結果は非常に興味深いもので、特に目立つのは以下のポイントです。まず、賃貸マンションの平均募集家賃は東京都の下、神奈川県、埼玉県、千葉県に加え、札幌市、大阪市、神戸市、福岡市の計8エリアで前年同月を上回っています。特に、マンションのカップル向きの物件は広島市を除く12エリアで上昇しており、東京23区を含む首都圏においては、2015年1月以来の最高値を記録しています。

東京23区における家賃の上昇は、なんと28カ月連続で続いているというのも注目です。一方、アパートについてはファミリー向きの物件が仙台市を除く12エリアで前年を上回っており、東京都下、神奈川県、埼玉県、名古屋市、神戸市、福岡市の6エリアではこちらも2015年以降の最高値を更新しました。これは、家族での住まい探しがますます競争を激化させていることを示しています。

対象エリアとデータ

今回の調査では、以下のエリアが分析対象となりました：東京23区、東京都下、神奈川県、埼玉県、千葉県、北海道札幌市、宮城県仙台市、愛知県名古屋市、京都府京都市、大阪府大阪市、兵庫県神戸市、広島県広島市、福岡県福岡市の合計13エリアです。

データはアットホームの不動産情報サイトで登録・公開された居住用賃貸マンションやアパートから抽出されたもので、重複物件はユニーク化しています。家賃の定義は、入居者が1ヶ月に支払う「賃料＋管理費・共益費等」となっており、30㎡以下を「シングル向き」、30㎡～50㎡以下を「カップル向き」、50㎡～70㎡以下を「ファミリー向き」、70㎡超を「大型ファミリー向き」と分類しています。

結論と今後の展望

この家賃上昇の背景には、首都圏の経済成長に伴う需要の増加や、良好な住環境を求める移住者が多いことが挙げられます。この傾向は今後も続く可能性が高く、賃貸市場全体に影響を及ぼすでしょう。

賃貸物件を探している人々にとっては、早めの行動が求められる時期かもしれません。今後の動向にも注目していきたいところです。詳しい情報は、アットホームの公式サイトからPDFをダウンロードしてご覧いただけます。