未来の宇宙輸送を実現する洋上発射・回収事業の展望

商船三井株式会社がISC（将来宇宙輸送システム株式会社）および常石ソリューションズ東京ベイ株式会社との連携協定締結により、宇宙輸送の新たなプロジェクトが始動しました。この取り組みは、洋上でのロケット発射と回収を実現し、次世代の宇宙インフラを構築することを目指しています。

2025年の目標として、商船三井は、宇宙事業への参加を本格的に検討し、2030年頃の商用化を見据えています。その第一歩として、洋上回収船の開発を進め、次に洋上発射船の事業化を模索しています。これにより、宇宙輸送の頻度を高め、新たなビジネスチャンスを開拓することが期待されています。

今回の提携は、商船三井のグループ内で設けられた新規事業提案制度「MOL Incubation Bridge」を通じて発案されました。この制度は社員の創造力を発揮し、新たなアイデアを生み出す場を提供することを目的としています。環境の変化に応じた柔軟な事業運営は、商船三井の強みといえるでしょう。

今回の連携協定締結に際し、7月10日に開催されたSPACE TIDE2025のサイドイベントにて、3社の代表者が一堂に会し、その意気込みを新たにしました。ISCの畑田代表取締役、商船三井の安藤執行役員、常石ソリューションズ東京ベイの関取締役が参加し、今後の展望について情報を共有しました。

商船三井は、海運業や海洋事業で培った技術を駆使して、宇宙事業にも可能性を広げます。洋上発射と回収を実現する手法を取り入れることで、より効率的かつ持続可能な宇宙輸送を支える基盤を整えることが狙いです。

具体的な取り組みとしては、ロケットの洋上回収船の設計要件を精査し、ISCが開発する再使用型ロケットASCA 1との関連性を検討します。また、発射船の設計要件も同様に検討を進め、技術的、経済的な成立性を評価しながら事業化を目指します。

この協定を通じて、商船三井は宇宙事業を通じて新たな価値を創出し、持続可能な未来を築く努力を強化します。ロケット発射の高頻度化を実現し、次世代の宇宙産業を支えていくことを目指します。宇宙への夢を実現する道のりは始まったばかりです。今後の展開に期待が寄せられます。