新サービス「n=FACT」でPR活動の新たな扉を開く

マテリアルグループ株式会社傘下であるコネクテッドマテリアルが、2025年2月25日から新たなPRサービス「n=FACT」を開始すると発表しました。このサービスは、企業やブランドのPR活動において多くの広報担当者が直面する課題を解決するために、調査リリースとメディアリレーションズの強化を一体化させたものです。具体的には、コネクテッドマテリアルとPRIZMAが連携し、広報業務を総合的にサポートします。

サービスの内容

「n=FACT」は、広報担当者が必要とするリサーチ力、企画力、メディアリレーションズを提供し、調査リリースの企画から制作、配信までをサポートします。具体的な内容としては、市場調査の実施やプレスリリースの作成、情報の掲載、メディアミートアップやセミナーへの参加など、広報活動をより効果的に進めるためのツールが整備されています。

なぜ「n=FACT」が必要なのか？

広報業務を委託している企業の実態が調査された結果、約90％の担当者が自社の広報人材が不足していると感じていることが明らかになりました。そのため、社内リソースだけではPR活動を十分に行えず、外部専門家の意見や支援が求められています。このニーズに応えるために「n=FACT」では、PRIZMAが蓄積した5,000件以上の調査データを基にした戦略的なアプローチを実現しました。

有効な広報支援の実現

「CLOUD PRESS ROOM」は、コネクテッドマテリアルが運営するPRプラットフォームであり、約1,400名の報道関係者が登録されています。このプラットフォームと「n=FACT」の連携により、情報発信がより効果的になります。CMや広告だけではなく、プレスリリースを通じて明確にメディアとの関係を築くことができ、逆に広報担当者がメディアと学生の意見を聴く場にもなり得ます。

企業の声

コネクテッドマテリアルの代表取締役社長である河野貴浩氏は、「新たなPRサービス『n=FACT』の提供ができることを嬉しく思っている。PRIZMAの調査力とCLOUD PRESS ROOMのメディアリレーションズを組み合わせ、多くの企業の広報に関する課題を解決できると確信している」と述べています。また、PRIZMAの杉本昂輝氏も「上流から下流までをスムーズにサポートすることで、広報活動をより取り組みやすくしたい」と期待を寄せています。

このように、「n=FACT」はPR活動の現場に新しい風を吹き込み、企業が抱える幅広いPR課題の解決を目指す新たな取り組みとして注目されています。