建設現場の廃プラスチックを新たな資源に変える取り組み

鹿島（社長：天野裕正）は、株式会社八木熊（社長：八木信二郎）、大栄環境株式会社（社長：金子文雄）、資源循環システムズ株式会社（代表取締役：林孝昌）の3社と協力し、建設現場から発生する廃プラスチックを再資源化して工事用バリケードを製造するシステムを実証しました。

この取り組みは、特に建設現場や公共事業で広く使用されるバリケードに焦点を当てています。従来の製造方法では、バリケードの主な原料には新しいプラスチック（バージン材）やプレコンシューマ材料が使用されていましたが、今回の実証ではその30%を、実際の建設現場から回収した使用済みプラスチック（ポストコンシューマ材料）に置き換えることに成功しました。

リサイクルの流れ

具体的には、大栄環境が建設現場で発生した廃プラスチックを回収し、それを選別、前処理した後、八木熊が洗浄、粉砕し再生ペレットへと加工します。最終的に、これと新しいポリプロピレン樹脂を混ぜ合わせることで、リサイクルバリケードを製造しています。これにより、約5,000個のリサイクルバリケードが建設現場に導入され、廃プラスチックの有効利用が実現されました。

資源循環の重要性

プラスチック資源循環促進法が施行された2022年4月以降、プラスチックごみ問題や気候変動への対応が求められる中、建設現場で発生する廃プラスチックが焼却処分されることが多く、資源が十分に再利用されていない現状がありました。しかし、今回の取り組みにより、これまで廃棄されていたプラスチックが新たな価値を持った製品として生まれ変わることで、資源循環が実現されることとなります。

今後の展望

鹿島グループと提携した企業は、この新たなリサイクルシステムの普及を進めつつ、製造コストの削減に努めています。今後、さらなる製品開発も進める予定であり、マテリアルリサイクルの取り組みを強化し、サーキュラーエコノミーの実現に向けた努力を続けていく方針です。

このような取り組みは、建設業界のみならず、環境問題解決に向けても重要な意義を持ちます。建設現場から出る廃プラスチックを活用することで、持続可能な社会の実現へと繋がることが期待されています。

まとめ

建設現場での廃プラスチックリサイクルは、資源の有効利用を促進しつつ、環境への負荷軽減にも寄与することができます。今後もこの取り組みが広がり、多くの企業が参加することで、さらに大きな効果をもたらすことが望まれます。鹿島や提携企業の挑戦は、他の業種においても参考にされることが多くなるでしょう。今後の動きに注目です。