PRIZMAが新しい広報支援サービス「n=FACT」を2025年にスタート

PRIZMA、新たな広報支援サービス「n=FACT」を発表

株式会社PRIZMA（東京都渋谷区、代表取締役：杉本昂輝）は、広報とPR活動に特化した新サービス「n=FACT（エヌファクト）」を2025年2月25日より開始すると発表しました。このサービスは、調査リリース作成とPR支援を融合したもので、社内リソースの不足やメディアリレーションの向上を求める企業にとって、重要なソリューションとなることが期待されています。

「n=FACT」の背景

広報業務の外部委託に関する調査が実施され、503名の広報担当者の約90%がリソース不足を感じていることが明らかになりました。さらに、最も一般的な委託業務として「プレスリリースの作成・配信」が挙げられており、その理由には社内のリソース不足とメディアとの関係強化が含まれていました。

この変化に応じて、PRIZMAは自身の強みであるリサーチ力、企画力、メディアリレーションズをもとにした新サービスを提供することにしました。累計5000件以上の調査データを活用し、1400名以上のメディア登録者を持つプラットフォーム『CLOUD PRESS ROOM』を利用して、企業の広報活動を支援します。

サービス内容

「n=FACT」は次の2つの主要なコンテンツから構成されています。
1. 調査リリースの企画および実施からレポーティング
- 調査リリースの企画立案
- 市場調査の実施および結果分析
- プレスリリースの作成とグラフ制作
- レポーティングを通じた情報提供

2. CLOUD PRESS ROOMの活用
- PRメディアセミナーの開催
- メディアミートアップの実施
- 情報募集の促進
- 効果的なプレスキットの提供

これにより、広報担当者はメディアへのアプローチを一元的に管理し、効率的な情報発信が可能になります。

各社のコメント

CONNECTED MATERIALの代表取締役社長、河野貴浩氏は、「新サービス『n=FACT』のリリースを非常に嬉しく思います。このサービスが多くの企業のPR業務に貢献し、広報活動の質を向上させると信じています」と述べています。

PRIZMAの杉本氏も、「この新たな提供体制により、広報活動全般を包括的にサポートできるようになります。PR分野での課題を解決し、より取り組みやすい環境を提供していきます」との期待を語りました。

PRIZMAとCLOUD PRESS ROOM

PRIZMAはリサーチからPRまでを一貫して提供できる企業で、広報に欠かせない情報の発信力を強化します。「CLOUD PRESS ROOM」は、企業広報を体系化し、広報活動を支援するプラットフォームとして、多くの企業に利便性を提供しています。

今後、広報の新たな地平を切り開く「n=FACT」に注目が集まります。詳細は公式ウェブサイトで随時更新される予定ですが、効果的な企業PRの未来が見えてくるサービスとなることでしょう。