働く障害者の実態調査から見えてくる課題と解決策とは

株式会社スタートラインが実施した『障害者の就労に関する実態調査』では、民間企業で3年以上働く障害者の約82%が「辞めたい」と感じたことがあると報告されています。この調査は障害者雇用の実状を明らかにし、改善の必要性を築いています。

辞めたい理由の深層

調査によれば、仕事を辞めたいと感じる主な理由は「周囲の人から必要とされていない」とのこと。その割合は23%に達し、次いで「障害があることで自分らしく働ける環境ではないと気づくとき」「自分の障害特性を強みとして活かせていないとき」が上位に上がりました。このような状況は、障害者が働く意義ややりがいを失っていることを示唆しています。

また、具体的に職場での支援が不足している状況が考えられます。法定雇用率の達成を重視するあまり、実際には必要な業務や役割が提供されていない場合が多いのです。これにより、障害者が自己の価値と貢献感を感じづらくなり、職場に留まりたくないと感じる要因になっているのです。

逆に働いていて良かった理由は？

逆に、仕事をしていて良かったと思う理由としては「自分の成果や貢献が認められたとき」が最も多く、35%がこの項目に挙げる結果が出ました。また、「障害があっても自分らしく働ける環境だと実感するとき」が30%、周囲から必要とされていると感じることが27%と続きました。この結果は、職場での認識と支援が障害者にとっての「働きがい」に大いに関わることを示しています。

社会の共生を目指して

職場での感覚は、企業の障害者雇用に対する指針に大きく依存しています。企業は法定雇用率の達成だけでなく、「価値創造」に重きを置く必要があります。具体的には、障害者が自分の能力を最大限に発揮できるような環境を整備し、成果がしっかりと認識・評価されることで、業務への参加感と貢献感を感じやすくなります。

このように、「自分の役割がある」「社会に貢献できている」という感覚が得られることは、障害者にとってのやりがいや働きがいにもつながります。共生社会の実現に向けて、障害者と企業がともに尊重し合い、支え合う道を選ぶことが重要です。