JSPO、「NO！スポハラ」活動の調査結果を公表し意識向上を目指す

JSPO、「NO！スポハラ」活動の調査結果を発表

公益財団法人日本スポーツ協会（JSPO）は、2025年1月に実施した「NO！スポハラ」活動に関する認知度調査の結果を公表しました。この調査は、スポーツにおけるハラスメントの実態を把握し、効果的な対策を講じることを目的としています。

調査の概要

調査は、一般層と公認指導者の2つのグループを対象に、オンライン上で行われました。2025年1月10日から27日にかけて、全国の男女を対象にアンケートを行い、3,000人からの回答を得ました。また、公認指導者には別途メールで案内し、5,681人から回答を得ました。

認知度のギャップ

調査結果によると、一般層における「JSPO暴力行為等相談窓口」の認知度はわずか8.8%にとどまる一方で、公認指導者は70.8%と大きな差が見られました。この結果は、一般の人々の間での相談窓口への理解が十分に進んでいないことを示しています。最終的には、JSPOは2027年度までにJSPO関係者85%、一般層で20%の認知度向上を目指しています。

スポハラへの意識

調査の中では、指導者による不適切な行為が許されるべきではないと考える割合にも着目しました。一般層では54%、公認指導者では71.8%が「いかなる理由でも不適切行為は許容できない」と回答しました。少数ですが、競技力向上を目的に不適切行為を容認する意見も見受けられました。JSPOは、「指導者・コーチによる不適切な行為は、どのような事情があっても認められない」という意識の普及に努めていく必要があるとしています。

スポハラ被害の実態

さらに、調査ではスポハラの被害経験についても触れています。一般の参加者のうち、約25%にあたる23.7%が「過去にスポハラを受けたことがある」との回答を寄せています。公認指導者の中ではその割合が52.9%に達し、被害の内容は主に暴言が多いことが示されました。

認知度の向上に向けて

JSPOは、認知度を高めるための活動を継続することが必要であるとし、その一環として「NO！スポハラ」活動を強化する意向を示しています。また、今後もスポーツにおける暴力やハラスメントの根絶に向けた取り組みを拡大していく方針です。

詳細な調査結果や、相談窓口に関する情報は、JSPOの公式ウェブサイトで確認できるので、興味がある方はぜひご覧ください。
JSPO公式サイト