データシード吉田代表が研究成果を公衛学会で発表、フィットネスの影響を探る

データシード吉田代表が公衆衛生学会で研究発表

10月31日、データシードの代表取締役・吉田寛輝氏が、第85回日本公衆衛生学会総会において、定額制フィットネス施設の利用が身体活動と座位時間に与える影響についての研究結果を発表しました。この発表は、多くの報道関係者や参加者の関心を集めました。

研究の背景と目的

働く人々の健康改善には、身体活動の促進とパソコンやシーティングによる座位時間の短縮が重要です。本研究の目的は、定額制フィットネス施設に対する利用意向と実際の利用状況が、日常生活の身体活動や座位時間とどのように関連づくかを明らかにすることでした。

調査は、18～65歳の非肉体労働に従事する11,524人を対象に行われ、パーソナルトレーニングジムやフィットネスジム、ヨガスタジオの利用状況を分析。利用者と非利用者の違いがどのように現れるのかを細かく調査しました。

研究結果の概要

リサーチチームは、フィットネス施設を利用していない、または利用する予定がないグループ（9,329人）を基準に、利用意向のあるが未利用のグループ（888人）、現在利用中のグループ（1,307人）との比較を行いました。以下に示すのは、その主な結果です。

身体活動のレベル

定額制フィットネス施設の利用者及び利用意向がある人々は、身体活動レベルが高いという傾向が見られました。具体的には、国際標準化身体活動質問票（IPAQ）による中等度以上の身体活動レベルの調整オッズ比は、利用意向ありで1.44、現在利用で1.99と算出されました。

座位時間の短縮

さらに、現在フィットネス施設を利用している人々は、勤務日で24.8分、休日で44.2分も座位時間が短いという結果が得られました。このデータは、活動的なライフスタイルにつながっている可能性を示唆しています。一方で、利用意向はあるものの利用していないグループは、座位時間に著しい差は見られませんでした。

結果の解釈と今後の展望

今回の研究結果は、働く人の健康促進において、定額制フィットネス施設の実際の利用と意向が関連していることを示しています。ただし、この調査は横断的なものであり、因果関係を証明するものではありません。今後は、利用者が活動的である可能性や、他の因果要素も考慮に入れたさらなる研究が求められます。また、フィットネス施設の利用の効果を長期的に追跡する調査が必要とされます。

データシードは、今後も科学に基づいた健康の促進に向けて研究を続けていく方針です。

発表概要

- 学会名：第85回日本公衆衛生学会総会
- 発表日：2026年10月31日
- 発表形式：ポスター発表
- 会場：新宿NSビル
- 演題名：Financial Commitment Contracts on Physical Activity and Sedentary Behavior
- 発表者：吉田寛輝（北海道大学大学院／株式会社データシード）

この研究は、多くの人々にとっての健康維持や改善の手助けとなる重要なステップとなるでしょう。データシードの今後の取り組みにも期待が寄せられています。