名古屋で開催されるアジア競技大会のパートナー契約締結式について

愛知・名古屋アジア競技大会のパートナーシップ契約締結式

2026年に開催される第20回アジア競技大会に向けて、株式会社JTBが公益財団法人愛知・名古屋アジア・アジアパラ競技大会組織委員会との間でパートナーシップ契約を結びました。この締結式は2023年8月21日に行われ、アジア・オリンピック評議会副会長や組織委員会会長も出席する中、契約の重要性が再確認されました。

パートナーシップ契約の要点

今回の契約でJTBは、オフィシャルパートナーとして大会関係者の宿泊や関連サービスを提供します。この契約は2026年8月21日から12月31日まで有効です。

JTBの代表取締役社長、山北栄二郎氏は、アジア競技大会に参加する選手や関係者が快適に過ごせるよう全力で支援する意向を表明しました。特に、JTBは東京2020大会においてもオフィシャル旅行サービスパートナーを務め、その経験を活かし大会運営に貢献すると語りました。

組織委員会の期待

組織委員会会長の大村秀章氏は、JTBとの契約締結を喜び、「アスリートが最高のパフォーマンスを発揮できる舞台を用意するため、JTBの経験とノウハウに期待している」とコメントしました。その上で、選手村を設けず、クルーズ船やホテルなど既存の施設を活用する新たな運営方針についても言及し、持続可能なスポーツ大会のモデルを築くことを目指すと述べました。

大会の特長

今回のアジア競技大会では、従来の総合スポーツ大会とは異なった運営が行われます。具体的には、選手村を新たに建設するのではなく、愛知・名古屋周辺のホテルやクルーズ船を宿泊地として位置づけており、これによって地域資源を最大限に活用することを狙いとしています。この取り組みは、地域の持続可能な発展にも寄与すると期待されています。