BooostがIFRS財団と連携し企業のサステナビリティ推進を加速

BooostがIFRS財団と連携

東京都品川区に本社を構えるBooost株式会社は、企業のサステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）を支援する統合型SXプラットフォーム「サステナビリティERP」を提供しています。近年、企業が抱えるサステナビリティに関する課題はますます深刻化しており、2026年までに求められる情報開示基準に対応するためには、効果的な戦略が必要です。

意見交換の背景

2025年4月初旬に、日本で国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）のメンバーであるIFRS財団の代表たちが来日し、Booost株式会社と意見交換を行いました。この取り組みは、今後のサステナビリティ情報開示のグローバルな基準を整合させるための重要なステップです。

特に、開示・報告プロセスでのテクノロジーの利用についての議論が行われ、Booostが提供するサステナビリティERP「booost Sustainability」の特徴や導入事例が紹介されました。このプラットフォームは、企業にとって不可欠なツールとして機能し、サステナビリティ情報の収集や管理を効率化・自動化します。

サステナビリティERP「booost Sustainability」

「booost Sustainability」は、企業内部およびサプライヤーのサステナビリティ情報を包括的に管理するために設計されたプラットフォームです。環境や社会、ガバナンス（ESG）に関する1,200を超えるデータポイントに対応しており、効率的な情報開示を実現します。また、グローバルに対応したデータガバナンス機能を備えており、企業のグローバルな経営においても強力なサポートを提供します。

IFRS財団との協力

Booostは、日本で初めて「IFRSサステナビリティライセンス」を取得した企業でもあります。このライセンスにより、IFRS S1、S2、SASB基準に沿った情報開示が可能となり、企業の透明性を向上させることに貢献しています。これにより、投資家をはじめとするさまざまなステークホルダーに高品質なサステナビリティ情報を提供することが期待されます。

日本をSX先進国へ

Booostは「日本をSX先進国へ」プロジェクトを立ち上げ、企業が直面している「サステナビリティ2026問題」の解決を目指しています。この問題は、多くの企業がサステナビリティ情報の開示義務化に対する対応の遅れと危機感の欠如から生じています。このままでは企業価値が低下する可能性があるため、企業のフロントランナーとしての役割を果たし、スタンダードを確立していくことが急務となっています。

まとめ

今後もBooostは、IFRS財団や他の国際基準策定機関との対話を重ねながら、サステナビリティを推進するためのプラットフォームの高度化に努めます。持続可能な未来に向けて企業の成長を支援し、日本のSX先進企業としてベストプラクティスを提供することに注力してまいります。例に挙げたように、企業がサステナビリティの重要性を正しく認識し、積極的に取り組むことが求められる今、Booostはそのリーダーシップを発揮していきます。