8年連続で健康経営優良法人認定を達成した勤次郎の取り組み

勤次郎株式会社、健康経営優良法人認定8年連続の快挙

勤次郎株式会社（本社：東京都千代田区、社長：加村光造）は、経済産業省と日本健康会議が協働で運営する「健康経営優良法人2025」の大規模法人部門において、8年連続で認定を受けました。本記事では、その取り組みや施策について詳細にご紹介します。

健康経営への真摯な取り組み

勤次郎は、社員のパフォーマンス向上を目指し、プレゼンティーイズムを定量的に評価する姿勢をとっています。毎回のストレスチェックと合わせて、ワーク・エンゲイジメントやパルスサーベイを活用し、PDCAサイクルを回します。また、組織活性化や部門間のコミュニケーションを促進するために、特定のマイルストーンを設定し、それに応じた施策が展開されています。

明確な健康経営戦略マップ

昨年、全社の健康経営の方向性をしっかりと定めるために「健康経営戦略マップ」を策定しました。このマップでは、「予防・健康増進」「職場環境の改善」「メンタルヘルス支援」などの具体的なアプローチを整然と配置し、社員全員が健康経営への意義を共有しつつ、それぞれの役割を果たすことができる環境を構築しています。

勤次郎元気プロジェクト

特に注目したいのは、20代の若手社員を中心に組織された「勤次郎元気プロジェクト」です。このプロジェクトでは、部門を超えた10名の若手社員が中心となり、日常的に運動を促進する習慣を育むための活動を展開しています。例えば、「毎日運動チャレンジ」では、「プラス一駅歩こう」「階段を使おう」といった身近で取り組みやすい課題が設定され、社員の健康意識の向上を図っています。昨年12月の社内アンケートでは、67.9％の社員が運動を意識する機会が増えたと回答するなど、その効果が伺えます。

健康データ活用の重要性

勤次郎では、社員の健康状態を管理するために、自社開発のHRMプラットフォーム『Universal 勤次郎』を用いています。このシステムは、健康データを迅速に把握し、悪化の兆候を早期に発見することが可能です。また、産業医と社内保健師との連携によるオンラインサポートを実施し、遠隔でも健康相談が行える体制を整えています。