キヤノンと帝人が開発したSuMPO EPDでサプライチェーンの脱炭素化に挑む

在コーポレートの取り組み

キヤノン株式会社と帝人株式会社は、環境配慮型の製品開発を推進するために、新たなパートナーシップを結びました。この共同プロジェクトでは、「SuMPO EPD」を採用し、製品のCO₂排出量を実データに基づいて算定する手法を確立しています。これにより、サプライヤーとともに脱炭素化を実現するための新たな基盤が構築されました。

SuMPO環境ラベルプログラムとは？

「SuMPO EPD」は、製品ライフサイクルにわたる環境情報を定量的に開示するための仕組みで、持続可能な製品開発に向けた重要なステップです。これまで樹脂材料に関しては、業界平均の排出係数を用いるスタンダードが一般的でした。しかし、このアプローチでは、サプライヤーの独自の削減努力が十分に反映されないという問題がありました。

その課題解決のために、キヤノンと帝人は、実データを基盤にしたCO₂排出量の算定ルールを整備することに取り組んできました。

具体的な取り組み内容

このプロジェクトの成果として、帝人は国内初となる「SuMPO EPD」を受け、これを利用して樹脂材料のCO₂排出量を算定しました。そのデータをもとに、キヤノンは「imagePRESS V900」をはじめとした自社製品のライフサイクルCO₂排出量に反映し、実際の数値として出版しています。これにより、サプライチェーン全体でのCO₂排出量削減を加速させることが期待されています。

このように、製品の排出量を直接的に反映したデータを活用することで、業界全体に新しい基準をもたらすことが可能になります。

今後の展望

キヤノンの目標は、今後もこの実データの取り組みを拡大し、樹脂材料分野に限らず、他の原材料においても全てのサプライヤーとの協働を進めることです。本プロジェクトで得られた成果を活用して、さらなる環境負荷の低減を図り、持続可能な社会の実現に寄与していく予定です。

キヤノンは、2050年までにCO₂排出量をネットゼロにすることを目指しており、その一環として2030年までに具体的な減少目標を掲げています。具体的には、エネルギーの直接排出や間接排出を42％低減し、サプライチェーン全体での排出量も調整していく予定です。