日本全国のオール電化世帯を対象に実施された独自のアンケート調査によると、電気代に関して多くの家庭が頭を悩ませていることが分かりました。この調査は2026年2月に行われ、57人の有効回答が得られました。それでは、調査の結果を詳しく見ていきましょう。
電気代に影響を与える要因
調査によると、最も多くの世帯が電気代に大きな影響を感じているのは「暖房設備」で、実に59.7%がそのように回答しています。具体的には、床暖房やエアコンの使用が影響を及ぼしていると考えられます。
その後に続くのは「調理」の49.1%と「給湯」の47.4%です。この結果から、オール電化世帯では、日常生活で必要なインフラ全般が電気代に直接影響している実態が浮き彫りになりました。
電気代を抑える工夫
オール電化世帯が電気代を抑えるために行っている工夫としては、「エコキュートの設定見直し」が38.6%と最多でした。これは、お湯を沸かす時間や使用量を調整することで、経済的な負担を軽減しようという取り組みです。
次いで「お湯の使い方を工夫」するという回答が36.8%、さらに「夜間の安い時間帯に電気を利用する」ことを意識している世帯は31.6%でした。これらの対策は、設備の使い方や時間帯を見直すことで実践されており、多くの家庭で節約行動が広がっています。
新電力利用の選定基準
新電力会社を選ぶ際に重視されるポイントは、「基本料金が安い」という理由が49.1%で最多です。その次に「夜間料金が安い」が36.8%を占め、「セット割がある」或いは「ポイントが貯まる」といった付加価値も選定基準に含まれていることが確認されました。
このように、料金の安さに加え、付加価値の提案が消費者にとって重要な要素となってきている現状が伺えます。
電気代の実態
調査の中で、「この1年で最も高かった月の電気代」を尋ねたところ、29.82%の世帯が「12,001〜18,000円」と回答し、26.32%が「18,001〜25,000円」と続く結果に。高い月の電気代は多くの家庭にとって大きな支出の一因となることが明らかになりました。
一方で「最も安かった月の電気代」では、28.07%が「〜8,000円」と答えており、幅広い電気代の実態が浮き彫りになりました。
オール電化に対する意識
オール電化世帯に対する電気代の意識についても触れておく必要があります。利用者の中には、新電力に切り替えたことで「安くなった」と感じる人は28.07%に過ぎず、「変わらない」との回答が40.35%を占めました。この割合が示すように、切り替えの効果を実感できていない世帯も少なくないことが分かります。
まとめ
この調査を通じて、オール電化世帯が日常生活で抱える電気代に対する影響や、節約のための工夫および新電力選択時の考慮事項が明らかになりました。各家庭がいかに電気代を管理し、効率よくエネルギーを利用しようと努力しているのか、そしてそれに伴う選択がどのように行われているのかを感じることができる結果となりました。これからの電気使用の在り方を再考するきっかけになるでしょう。