持続可能な食の未来を探る「産直データブック2026」のご紹介

パルシステムの「産直データブック2026」の概要

2026年6月、パルシステム生活協同組合連合会は公式サイトで「産直データブック2026」を発表しました。この冊子は、近年の農業における様々な課題に対し、パルシステムが実施している持続可能な生産と消費の施策を広く紹介しています。また、国内外の産地のデータにも目を向け、読者に産直の重要性を伝えています。

産直データブックの背景

「産直データブック」は、2010年度から毎年発行され続けている重要な資料です。生産者と消費者が対等な関係を築き、持続可能な生産活動を行う様子が記されています。その中で、米や青果、畜産、水産、林業などの第一次産業が直面している環境や課題についても解説されています。

これにより、将来的な持続可能な食料生産の実現に向けた情報を提供し、産地での環境保全型農業の取り組みや成果を報告しています。

日本の農業と「令和の米騒動」

2024年には「令和の米騒動」が発生し、これを受け、日本の農業の重要性が再認識されました。パルシステムはこの状況を踏まえ、適正な価格形成や生産者と利用者の協力による「持続可能な米生産」を推進しています。

少子高齢化や食の多様化による需要減少、さらに気候変動や農業従事者の高齢化など、様々な要因が日本の農業基盤に影響を及ぼしています。こうした中で、米消費を促進するアクション「おにぎりgood」などの取り組みを通じて、地域づくりに貢献しています。

産直事業の成果と評価

パルシステムの産直事業は、「産直四原則」に則る産地との提携によって支えられています。2025年度のデータによれば、青果の産直比率は98.3%、米は99.4%、牛肉は91.1%、豚肉は92.3%です。さらに、鶏肉や卵、牛乳の比率は100%に達しています。このように、高い産直比率が維持され、農業の持続可能性を高めています。

また、有機JAS認証を取得した面積は3,313haに達し、国内外の提携先も380に上ります。これにより、環境保全型農業への取り組みが社会的にも評価され、複数の賞を受賞しています。

生産者と消費者のつながり

パルシステムは、利用者が産地を訪れ、生産基準や栽培記録を直接確認する「公開確認会」を1999年から開催しています。これまでに167回開催され、年間19,629人が参加しました。この場を通じて、生産者と消費者が直接コミュニケーションを図り、理解を深め、相互理解を促進しています。

皆さんも、持続可能な食材に関心を寄せ、パルシステムを通じて地域農業を支える活動に参加してみてはいかがでしょうか。私たちの生活を支える農業の未来を、共に考えていきましょう。