AI検索対策に動く企業が8割超え、投資状況と課題を探る

AI検索対策に動き出す企業が8割超え

DX（デジタル・トランスフォーメーション）とマーケティング事業を展開するナイル株式会社が実施した調査結果が注目を集めています。調査対象は全国のデジタルマーケティング従事者420名。AI検索対策に対する態度や投資状況、課題を掘り下げます。

調査結果の概要

この調査では、AI検索対策（LLMO）において「すでに実施している」企業が41.6％、「検討中」とした企業が42.8％。両者を合わせると、なんと8割以上がAI検索への取り組みに動き出していることが明らかになりました。また、現時点で「予定していない」と回答した企業はわずか5.0％です。このことから、AI検索対策はもはや先進企業だけの話ではなく、広く市場で求められていることが見て取れます。

動機と課題感

AI検索対策に取り組む理由としては、検索流入やクリックの減少に対する危機感が最も多く、35.3％の企業がこの理由を挙げています。次いで多かったのが「AI検索における露出確保が重要」との認識で、32.1％がこの理由に共感しているようです。このように、企業は守り（従来のSEOの流入減少）と攻め（新しいチャネルの確保）という2つの視点からAI検索対策に取り組んでいることが分かります。

さらに、課題点として最大のものは「効果測定・評価方法が不明」という意見が約3割にのぼり、この問題が社内での優先度を下げる原因と考えられています。企業は、どのようにその投資が利益に結びつくのかを示す指標を求めているといえます。

AI検索対策の投資原資

投資の原資として多く見られたのは、「既存の広告費やSEO予算の転用」でした。新規予算として確保している企業は約2割にとどまっており、現状は投資の見直しから始まっている様子が伺えます。具体的には、既存の広告費からの削減や振り替えが37.8％、SEO予算からの振替は26.2％となっています。つまり、新たに予算を付け加えるのではなく、既存の施策の調整が行われています。

企業の取り組みの現状

取り組み中または関心がある施策として、最も多いのは「専門性・信頼性の強化」（33.4％）です。企業は、AI向けの新しいテクニックを追求するのではなく、情報の信頼性や他者から評価されることを重視している様子が見て取れます。これは従来のSEO施策と連携したアプローチと言えるでしょう。

一方で、AI検索に特化した新しいアプローチへの関心はまだ限られているようで、多くの企業はまずは既存のSEO施策からスタートしています。

効果測定の重要性

調査によると、現在のAI検索対策における最大の壁は「効果測定・評価方法」であり、これが公表されてきた結果とするには、新たな指標や手法の開発が不可欠という実情につながっています。この効果測定の難しさが実際に社内での理解度に影響し、優先度を低下させる構造が見えます。

ナイルでは、AI検索対策の効果測定に関する情報をさらに提供していますので、興味のある方はぜひ参照してください。調査結果から分かるように、自社の論点を整理し、効果測定の仕組みを整えることがAI検索対策の進展に直結するでしょう。

企業は必ずしも明確な理由を言語化できているわけではありませんが、関心や危機感は高まっています。そのため、今後、社内での話し合いや施策の見直しが急務となりそうです。ナイルの無料相談やリソースも活用しながら、次のステップへの道筋を見つけることが成功への鍵になるでしょう。