岡山大学が家庭医療の新たなモデルを構築したコロナ・アフターケア外来の実績

岡山大学が提唱するコロナ・アフターケア外来

導入

2021年2月15日、岡山大学文学部において、日本で二番目となる「コロナ・アフターケア外来」が設立されました。この外来は、新型コロナウイルス感染症の急性期の流行が続く中で、後遺症の影響に悩む患者のために設けられました。設立から5年が経過し、この間に約1300人もの患者に対して診療が行われ、様々な症状や影響が浮き彫りになっています。

診療の経緯と実績

当初、コロナ後遺症についてはまだ多くのことが不明で、医療現場では試行錯誤が続いていました。しかし、岡山大学では患者の診療データを蓄積し、後遺症の特徴や予後についての理解を深めてきました。この5年間で判明したのは、症状の多様性や感染した変異株による影響、さらには後遺症のリスク因子が多数存在することです。

特に強調すべきは、筋痛性脳脊髄炎/慢性疲労症候群（ME/CFS）や、体位性頻脈症候群（POTS）との関連です。これにより、コロナ後遺症は単一の臓器で語られるものではないことが明らかになりました。専門家たちは、酸化ストレスなどの指標を用いてその病態を可視化し、研究成果を実臨床に還元していく方針を一貫して持ちながら進めています。

新たな医療モデルの構築

岡山大学では、様々な専門分野の医師が連携し、患者一人ひとりの複雑な症状に対して、多面的なアプローチをとることで新たな医療モデルを構築しています。このアプローチは、地域においても重要な役割を果たしています。コロナ後遺症が長期化する中で、県外の後遺症診療施設とも情報交換を継続し、患者が医療から取り残されることがないよう尽力しています。

大塚文男教授の言葉

岡山大学病院総合内科の大塚文男教授は、患者との対面診療を重視し、彼らの悩みや苦痛に寄り添うことの重要性を強調しました。多くの患者が回復を期待していますが、同時に孤立感や社会からの理解不足に悩まされています。コロナ後遺症は、身体的な症状だけでなく、心理的な影響も大きいため、支援のスタンスがあらためて求められています。教授は、「『治す』ことだけが医療の目的ではなく、患者さんとの伴走としての姿勢が不可欠だ」と述べています。

結論

コロナ・アフターケア外来は、5年間の診療実績を通じて、コロナ後遺症についての理解を深め、地域医療に新たな価値を提供してきました。今後も岡山大学は、患者のために引き続き努力し、共に歩んでいくことが期待されています。新型コロナウイルスとの闘いは続いていますが、岡山大学の取り組みが少しでも多くの人々に希望をもたらすことを願っています。