暮らしのメディア事情、2024年はどう変化した？最新調査結果を分析

IPGメディアグループの最新調査が示す生活者の変化

2024年2月3日、インターパブリック・グループ（IPG）が実施した「Media in Mind™2024調査」の結果が発表され、日本の15歳から74歳の生活者におけるメディア利用や意識の変化が浮き彫りになりました。この調査は、2005年から毎年行われているもので、生活者のライフスタイルやメディア接触の状況をトラッキングしています。特に、コロナ禍から約2年後における意識と行動の変化に焦点を当てています。

主な調査結果

1. リモートワークの定着

リモートワークや授業の月1回以上の実施率は、2023年の24％から2024年には23％へと若干の減少を見せましたが、新しい働き方としては確固たる地位を築いていることがわかります。これは、過去2年間の実施率の低下にもかかわらず、一定層での定着を示しています。

2. 生活行動の変化

生活者の時間やお金の使い方に関しても変化が見られました。一年間でほとんどの行動において、特に「睡眠」「料理・家事」「医療・健康」が減少した一方で、推し活や動画配信サービスには安定した人気が続いています。この結果は、コロナ禍にあった余裕が少しずつ戻りつつあることを暗示しています。

3. 対面コミュニケーションの重要性の低下

調査の中で「対面でのコミュニケーションは重要だと思う」という意識が、2022年の75％から2024年には66％に低下しました。コロナ禍による制限が解除されたことで、リモートワークが定着し、対面の価値が見直されているということでしょう。

4. 時間の効率を求める意識の変化

また、「時間は可能な限り効率的に使いたい」という意識も2022年の71％から2024年には62％へと低下しています。この傾向は、リモートワークの浸透から得られた時間効率の意識が徐々に薄れ、「タイパ疲れ」といった新しい課題を生んでいる可能性もあります。

今後の展望

これらの調査結果は、コロナ後の新しい生活様式や価値観の変化を示しています。リモートワークが定着する一方で、対面での結びつきや効率性にまつわる意識の変化が見られ、特に若い世代における推し活の維持は、今後のトレンドとしても注目されます。消費者の意識や行動は時間とともに変化していくため、これからも注視していく必要があります。