eラーニング担当者本音調査の結果
株式会社イー・コミュニケーションズが実施したeラーニング担当者を対象とした調査により、企業におけるeラーニングの本音と課題が明らかになりました。この調査は、従業員1,000名以上の規模を誇る大企業に勤務するeラーニング担当者111名を対象にしたもので、参加者から得られたデータは貴重な洞察を提供しています。
eラーニングの効果に関する上層部からの期待
調査結果によると、約90%のeラーニング担当者が上層部から「eラーニングの効果」についての説明を求められることがあると回答しています。特に「業務への活用度」や「テストの正答率」が求められることが多く、各企業の経営活動に強く結びついていることが示されています。また、91.6%が上層部からの質問に対して「説明に困った」と感じており、eラーニングの成果を測る指標が不透明であることが背景にあるようです。
形だけの受講が多発、背景は関心の低さ
約80%の担当者が、eラーニングの受講者の40%以上が「形だけの受講」をしていると感じています。その中で最も多い原因は「学習内容への関心の低さ」であり、65.1%がこれを指摘しています。このことは、受講者が学びを楽しむことなく、単に修了を目的としている状況を反映しています。
受講状況の確認と取り組み
eラーニング担当者の91.0%が、受講者がしっかりと学んでいるかを確認していると回答しています。具体的な確認方法としては、「レポート提出」や「テストの実施」が上位を占めており、形だけの受講を減少させるための対策として、関連する確認テストの実施が最も有効だと回答した人が24.6%でした。
効果的なeラーニング環境の構築へ向けて
調査を通じて浮かび上がったのは、eラーニング担当者が抱える「形だけの受講」という課題の深刻さです。受講者の真の学びを促進するには、ただ受講を終えることにとどまらず、実務に活かせるスキルを身につけてもらうことが重要になります。
特に「学習内容への興味を引き出すための工夫」や「効果測定といった技術的な施策」との融合が求められています。リモート監視などの新技術を活用しつつ、学んだことの重要性を何らかの形で実感させることが、eラーニングの成功に繋がるでしょう。
まとめとして、調査結果からは、eラーニングの実施における真の効果を評価するためには、受講者の理解度や興味を高めるための多角的なアプローチが不可欠であることが浮き彫りになりました。これからの企業教育において、表面的な数値に頼るのではなく、深い理解を促す教育環境の整備が急務です。また、eラーニングに関連する最新技術の導入も検討されるべきでしょう。
本調査の詳細なダウンロードはこちら