EY新日本の次期執行部体制が決定、2025年7月から新体制でスタート

EY新日本の次期執行部体制が決まる

2023年に入って、EY新日本有限責任監査法人は重要な人事を発表しました。本日の臨時社員総会で、次期の執行部メンバーが選ばれ、2025年7月1日付での新しい経営体制への移行が決まりました。この新体制の構築は、より効率的で効果的な運営を目指すものであり、EY新日本の今後の成長を支える重要なステップとなるでしょう。

新執行体制の顔ぶれ

新たに選任された理事長には松村洋季氏が就任します。長年にわたり様々な業務を担ってきた彼のリーダーシップの下、新たな挑戦が期待されます。また、経営専務理事には、市之瀬申、深田豊大、松浦義知の3名が選ばれており、それぞれの役割を通じての活躍が期待されています。新体制でも、クライアントサービスや財務管理、品質管理が重要な役割を果たすことでしょう。

さらに、常務理事には荒張健、安藤勇、入山友作、植木貴幸、榎本征範、江村羊奈子、櫛田達也、杉本義浩、諏訪部修、竹之内和徳、根本知香、矢部直哉、山崎隆浩、山野浩の各氏が選出されました。多彩な経歴を持つメンバーが揃い、各部門での相乗効果が期待されます。

組織の再編

新執行体制に伴い、従来の8本部体制から4本部への集約が行われます。「品質管理本部」「リスク管理本部」「クライアントサービス本部」「経営管理本部」という新たな4本部体制は、より戦略的な連携を図り、迅速かつ柔軟な対応を可能にします。この変化は、クライアントへのサービスをより一層向上させることを目的としています。

EYのビジョン

EYは、クライアント、メンバー、社会、そして地球に向けて新たな価値を創出することを目指しています。データや先進技術を活用し、クライアントが安心して未来を創り上げられるよう支援し、社会の構築に貢献していきます。アシュアランスや税務、コンサルティングといった広範な業務を通じて、150以上の国と地域でサービスを提供し、信頼を築くことを目指します。

次期執行部体制への移行は、EY新日本にとって重要な転機となるでしょう。新体制がどのようにクライアントや社会に影響を与え、発展していくのか、引き続き注目が集まります。