共働き夫婦の現実と転職への影響を探るdodaの調査結果

パーソルキャリア株式会社の運営する転職サービス「doda」が、全国のビジネスパーソンに対する共働き夫婦の実態調査を行い、その結果が発表されました。この調査は、20歳から59歳までのビジネスパーソン15,000人を対象としたもので、共働き夫婦の割合や世帯年収、転職理由といった多岐にわたるポイントが明らかになっています。

調査の概略

調査によると、結婚している回答者のうち61.8％が共働きをしていると答えています。この数値は、特に20代では88.5％、30代で78.8％と非常に高い割合を示しており、40代以上では53.2%と低下する傾向があります。

世帯年収については、最も多かったのが800万円から900万円未満の層で、全体の11.0％を占めています。この結果は、特に現在の物価の上昇や賃金の変化と関連していると考えられます。具体的には、20代では16.7％、30代では700万円から800万円未満が13.9％、800万から900万円未満が13.8％であり、40代以上では900万円から1,000万円未満が12.6％と分布しています。

転職理由の分析

調査対象者が転職した際、共働きだった人の転職理由としては、33.4％が「給与が低い・昇給が見込めない」と答え、次いで19.8％が「会社の評価方法に不満」としています。さらに、社内の雰囲気や勤務条件に対するストレスが挙げられる一方で、共働きでの家庭の事情も転職の要因となるケースが見られました。特に、妊娠中や未就学児を持つ世帯では、「業界の先行きが不安」や「育児・介護などの家庭環境の変化」が影響していることが明らかになっています。

パートナーの転職に対する意識

共働き夫婦において、パートナーが転職する際の応援について尋ねたところ、全体の90.0％が「応援する」と回答しましたが、年齢が上がるにつれてその割合は減少する傾向が見られました。パートナーの意志を尊重したり、やりたいことを支援する気持ちが大半を占めるものの、20代や30代では年収の低下が応援する意欲に影響を及ぼすこともありました。

調査の中では、転職の決定に際し最も影響を与えたのは「転職先の年収」であり、27.4％の人がこれを挙げています。さらに「転職すること自体」や「仕事内容」も重要な要素でした。これに対し、40.4％の人は「影響を受けなかった」と回答したことから、個々の意見の多様性が浮き彫りになったと言えるでしょう。

今後の展望

今回の調査を通じて、共働き世帯の増加傾向とともに、転職に関する意識の変化が見られました。共働きの状況下で自らのキャリアを見直す人は今後も増えると予想され、各家庭においてパートナーとのコミュニケーションが重要になることが考えられます。キャリアを主体的に選ぶためには、互いの価値観やライフプランを共有することが非常に大切です。

この調査結果は、共働き夫婦が直面する現実や課題を示す一助ともなります。今後の転職活動やキャリア形成において、適切なアプローチが求められるでしょう。具体的な数値や意見については、dodaが提供する共働き夫婦の実態調査を参照してください。