企業のサステナビリティを加速するbooost technologiesの新たな挑戦

booost technologiesの青井代表がサステナビリティ情報開示セミナーに登壇

2025年2月4日、東京都品川区に本社を置くbooost technologies株式会社の代表取締役、青井宏憲が一般社団法人日本電機工業会（JEMA）主催の「企業『サステナビリティ情報開示』対応セミナー」に参加しました。このセミナーでは、約130名の会員が集まり、サステナビリティに関する重要な情報が共有されました。

サステナビリティ2026問題とは

青井氏は、自社が提供する統合型SXプラットフォーム「サステナビリティERP」を通じて、企業が直面する「サステナビリティ2026問題」について語りました。この問題は、サステナビリティ情報の開示義務化が迫る中、対応が遅れている企業が多いことから、企業価値の低下が懸念されている状況です。

企業として、2026年までのサステナビリティデータを経営に活用するための体制構築が急務であり、今回のセミナーではその解決策を模索しました。具体的には、欧州の開示規制であるCSRDや日本のSSBJ基準が企業にどのような影響を与えるのか、そしてそれに対する実践的な対策について掘り下げました。

活発な質疑応答

セミナーでは、参加者からSSBJ基準への対応に関する具体的な質問が続出し、質疑応答の時間も盛況でした。青井氏は、マテリアリティの整理といった具体的なケーススタディを通じて、企業が必要な対策をいかにして講じるべきかを丁寧に説明しました。

booost technologiesの役割

booost technologiesは、サステナビリティの推進に関するコンサルティングサービスも提供しており、企業がサステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）を実現できるように支援しています。青井氏は「日本をSX先進国へ」というプロジェクトを立ち上げ、企業がグローバルでの競争力を向上させるための取り組みを推進しています。このプロジェクトでは、サステナビリティ関連のデータを的確に管理し、企業全体の価値を高めるための新しいシステムの導入も目指しています。

一般社団法人日本電機工業会（JEMA）について

今回のセミナーを主催した一般社団法人日本電機工業会（JEMA）は、日本の電機産業を支える重要な団体です。発電設備や家電製品、産業用機器など多岐にわたる企業が加盟しており、国際競争力の向上や持続可能な世界への貢献を掲げています。

このような背景の中、青井氏の講演は、企業がサステナビリティ情報開示義務化にどう立ち向かうかについて重要な知見を提供しました。

booost Sustainability Cloudの紹介

青井氏が提唱する「booost Sustainability Cloud」は、サステナビリティ情報を効率的に管理するための統合型SXプラットフォームです。このプラットフォームは、グローバルな基準に準拠し、企業やサプライチェーンの情報をリアルタイムでモニタリングできるように設計されています。すでに80カ国以上、2,000社に導入されており、企業のサステナビリティ戦略を強化する重要なツールとなっています。

企業がこれからの社会に求められる『持続可能性』を実現するためには、こうした情報の開示が欠かせない時代に突入しています。booost technologiesの取り組みは、その先駆けとして期待されています。