JTOWER、全国874件の屋内インフラシェアリング導入を達成！

JTOWER、全国874件の屋内インフラシェアリング達成

株式会社JTOWER（代表取締役社長CEO：田中敦史）が、2026年6月時点で国内における屋内インフラシェアリング・ソリューションの導入物件数が874件に達したことを発表しました。これは前年同期比で123%の成長を記録しており、同社の取り組みが着実に進展していることを示しています。

長年にわたり、JTOWERは大型複合施設からオフィスビル、商業施設、ホテル、行政施設、さらには病院といった多様な施設への導入を加速させてきました。特に4Gの既存通信設備のリプレースが顕著であり、新たに設備を整備する際にインフラシェアリングを選択する事例が増加しています。これにより、より効率的な通信ネットワークの整備が現実のものとなっているのです。

インフラシェアリングのメリットとは

インフラシェアリングとは、従来別々に整備されていた携帯キャリアのネットワーク設備を共用化することを指します。この仕組みにより、各キャリアの設備投資や運用コストを圧縮できるだけでなく、消費電力や資材、工事回数の削減にもつながります。

JTOWERは2014年から屋内インフラシェアリング・ソリューションの商用サービスを開始し、商業施設や病院、行政施設などに対応した装置の整備に注力してきました。また、2020年には5G対応の共用装置の開発を終え、導入を進める体制を拡充しています。これにより、携帯キャリアはより短期間で高性能な通信環境を構築することが可能となりました。

多様な導入施設

JTOWERのインフラシェアリング・ソリューションは、さまざまな施設に導入されており、代表的な施設には、複合施設の「Shibuya Sakura Stage」や「麻布台ヒルズ」、商業施設の「MIYASHITA PARK」、医療機関の「虎の門病院」などがあります。また、行政施設にも東京都庁や愛知県警本部のように多岐にわたる導入実績が見られます。

このように、JTOWERの屋内インフラシェアリングは通信環境を大きく改善し、不動産事業者にとってもスペースを効率化し、電気代のコスト削減を図るメリットがあります。

今後の展望

JTOWERは2023年から2026年度後半にかけて、さらなる導入の加速を見込んでいます。今後も屋内インフラシェアリングを通して、既存の施設における通信環境の整備が進むことでしょう。また、環境負荷の低減に貢献するため、持続可能なインフラ整備を目指します。

株式会社JTOWERは今後も、インフラシェアリングのパイオニアとしての役割を果たしつつ、国内外の他キャリアと連携し、より良い通信環境の実現に向けて努力を続けていきます。