グンゼ株式会社がCDP2024で「B」スコアを獲得
グンゼ株式会社(本社:大阪市北区、社長:佐口敏康)は、最新のCDP(Carbon Disclosure Project)において、気候変動に関する評価の結果「B」スコアを獲得しました。このスコアは、企業が自社の環境リスクやその影響を正しく認識し、行動に移していることを示すもので、全体の中では上位から3番目に位置しています。
CDPとは
CDPは、気候変動や環境問題にフォーカスした世界的な非営利組織であり、主に企業や自治体が環境情報を開示するためのシステムを提供しています。この団体は、約24,800社に及ぶ企業が参加しており、日本企業も2,100社以上がCDPの質問書に応じて情報開示を行っています。CDPの目的は、企業に温室効果ガスの削減や水資源及び森林の保全を促進することです。
グンゼの取り組み
グンゼグループの2024年度のCDP評価は、当社の中期経営計画「VISION 2030」に基づくもので、これは「社会的価値」と「経済的価値」を両立させることを目指したサステナブルな経営に向けた取り組みの一環です。
社内では、気候変動に対する対応策として、資源の循環利用やサステナブル調達の推進に取り組んでいます。これにより、持続可能な社会の実現に貢献することを目指しています。例えば、製品の生産過程での廃棄物削減やエネルギー効率の向上に努め、環境に優しい製品開発を進めています。
企業の社会的責任
「B」スコアを獲得したことは、グンゼが企業の社会的責任(CSR)を真剣に受け止め、気候変動に関わるいかなる課題にも対応する意志を示すものです。特に、持続可能な発展を目指す中で、環境意識を高めることは企業と社会の双方にとって重要であると考えています。
今後の展望
グンゼは、将来的にはより多くの環境保護活動に参加し、持続可能な社会を実現するためのリーダーシップを発揮することが期待されています。今後も環境問題に対する意識を高め、企業活動を通じて社会貢献を果たしていく所存です。
さらなる情報については、グンゼグループのサステナビリティに関する公式ウェブサイトをご覧ください。
グンゼグループのサステナビリティについて