モバイルバッテリー需要と安全意識のギャップが浮き彫りに！それぞれの正しい使い方

モバイルバッテリーの現状と意識調査の結果

スマートフォンやタブレット端末の普及に伴い、モバイルバッテリーは生活必需品として欠かせない存在となりつつあります。株式会社クロス・マーケティングが実施した2025年の調査によると、モバイルバッテリーを運用している人は52.8%と、過半数を超えています。一方、実際に外出時に持ち歩く人は35.8%に留まり、さらには「常に持ち歩く」という人は15.3%と、ここにも年齢層による差が見られます。特に20代では20.5%と高い割合を示していますが、それでも全体の数字と比べると過半には達していません。

所有するバッテリーの実際

持ち歩く人たちが所有しているモバイルバッテリーの数も興味深い結果を示しています。58.3%が「1台」所有しており、85%が「1台」を持ち歩くというデータもありました。このことから、多くの人が単一のモバイルバッテリーに依存していることが分かります。対して、2台以上を持つのは41.7%と少数派。外出時に数台持ち歩く人はさらに珍しい存在と言えるでしょう。

安全性への意識

しかし、持ち歩く人々の中でモバイルバッテリーの安全性に対する認識は、あまり高くないのが実情です。たとえば、発火や膨張のニュースを知っている人は多いですが、実際に「何も気にしていない」と回答する人は36.4%。安全性が気になるものの、特に使用方法について見直していない人も23.1%いました。この結果は、モバイルバッテリーの使用にはリスクが伴うと理解しつつも、身近な問題として捉えきれていないことを示しています。

正しい処分方法の認知不足

特に注目すべきは、モバイルバッテリーの処分方法についての知識です。調査では「確実に知っている」と回答したのが11.8%、対して「なんとなく知っている」が30.2%。若年層ではその傾向が顕著で、20代では約7割が処分方法を知らないという結果が明らかになっています。具体的な処分方法については、自治体の指定回収拠点への持ち込みや家電量販店の回収ボックスに関する知識が一定数いることは評価できますが、まだまだ認知度が低いのが現実です。

まとめ

調査結果から見えてくるのは、モバイルバッテリーの使用が一般化している一方で、それに伴うリスクや適切な取り扱いに対する意識が決して高くないという点です。特に若い世代に向けて、正しい知識の普及が急務です。「持ち歩くこと」が当たり前になる前に、まずは安全に使い、おかしくなったときの処分方法を周知させることが重要になっていくでしょう。こうした意識の拡大によって、より安全で持続可能な社会が実現されることを期待します。