大東建託、CDP2025で環境評価の最高評価を取得！

大東建託がCDP2025で環境活動を評価される

大東建託株式会社（東京都港区）は、国際的な環境情報の透明性を高める団体であるCDPから、2025年度の評価において、気候変動とフォレストの2分野で、最高評価の「Aリスト企業」に選定されました。また、水セキュリティ部門では「A-」という評価も受けています。昨年はフォレストと水セキュリティの2分野での評価でしたが、今回の結果により、2年連続でのAリスト入りを果たしました。このような評価は、大東建託の持続可能な社会への貢献の証とも言えるでしょう。

環境中長期目標「DAITO 環境ビジョン2050」

大東建託グループでは、2020年に「DAITO 環境ビジョン2050」という長期目標を設定。脱炭素社会の実現、資源循環型社会へのシフト、生物多様性の保全という3つの大きな観点から、様々な環境への取り組みを推進しています。具体的な施策としては、社用車を高効率自動車に切り替えたり、国産木質バイオマス発電を活用して再生可能エネルギーの利用拡大に務めています。

温室効果ガス排出量の可視化と低炭素資材の導入

さらに、ライフサイクルアセスメント（LCA）を導入し、建物のライフサイクル全体での気候変動への影響を可視化するとともに、低炭素資材の導入を進めています。これにより、温室効果ガスの排出量を削減するための具体的な指針が得られるため、建物の価値向上や地域での環境負荷の軽減にも寄与しています。

環境配慮型住宅の普及

また、ZEH賃貸住宅やLCCM賃貸住宅などの環境に配慮した住宅の普及にも積極的です。これにより、居住者の暮らしのエネルギーを削減し、より持続可能な社会への一歩を踏み出すことが目的です。これらの取り組みは、未来のための投資であり、持続可能な成長のための基盤を築く活動といえるでしょう。

フォレスト分野での取り組み

フォレストの分野では、多くの木造賃貸建物を供給する企業として、持続可能な木材の調達を重要な経営課題として位置付けています。木材調達方針に基づく木材デューデリジェンスを実施し、サプライヤー企業との協働を通じて、環境にやさしい持続可能な木材調達の比率を高める努力を続けています。

CDPの役割と重要性

CDP（Carbon Disclosure Project）は、2000年に設立された国際的な環境非営利団体で、企業や自治体の気候変動対策や水資源管理、森林保全の取り組みを評価してきました。企業の温室効果ガス排出削減や気候変動戦略を評価し、その結果を投資家に提示することで、持続可能な活動を促進しています。また、今回評価を受けた企業数は24,800を超え、日本企業だけでも2,100社以上が参加する中で、Vリスト選定は非常に名誉なものです。