職場のメンタルヘルス支援不足、復職フォローは40％

復職時のメンタルヘルス支援に関する調査結果

株式会社Rodinaは、全国の20～60歳の会社員100名を対象に、メンタルヘルスの不調による休職を経た復職時のフォローについての調査を行いました。その結果、復職後に「十分なフォローを受けられた」と回答したのは40%のみという厳しい現実が浮かび上がりました。この調査は2024年12月6日から13日の間、インターネットを通じて実施されました。

調査結果の詳細

調査参加者は、休職から復職の際に企業からのフォローをどのように感じているのか、いくつかの問いに答えました。まず、復職の際に受けたサポートについて尋ねたところ、十分なフォローを受けたと感じた割合はわずか40%。これは、半数以上の方が不足を感じていることを示しています。

次に、どのフォローが良かったかを尋ねたところ、最も多くの人が「上司との定期的な面談」と回答しました。このコミュニケーションの重要性は見逃せません。他には、健康診断やストレスチェックの実施が支持を集めました。

また、十分なフォローを受けられなかったと感じる方には、どのようなサポートが望ましいかを聞きました。その際の最も多い回答は「業務量の軽減」で、コミュニケーションの面でも改善を求める声が上がっています。具体的には、上司との面談が多いにも関わらず、業務内容の調整が必要とされている傾向が見受けられました。

メンタルヘルスに影響を及ぼす職場環境

調査では、メンタルヘルスに良い影響を与える職場環境の要因も問われました。最も多かったのは「上司・同僚との関係性が良好」で、続いて「社内の風通しが良い」との結果が出ました。人間関係の良好さがメンタルヘルスに寄与することが多くの参加者に認識されていることがわかります。

一方で、メンタルヘルスに影響しないと思われる要因として最も回答が多かったのは「オフィス内のレイアウトが良くない」という結果でした。これは意外な結果とも言えるかもしれませんが、実際には人間関係や企業文化の方が影響を与えることが示唆されています。

今後の展望

今回の調査結果からは、復職時に支援が不足していると感じる方が多いことが明らかになりました。特に、コミュニケーションの充実や業務量の適正化を求める声が高まっています。前回の調査でも同様に職場の人間関係がストレスの要因に挙げられており、企業は社内環境の改善に向けた施策を進める必要があります。

株式会社Rodinaでは、今後も復職や就職を支援する「リワーク事業」に力を入れ、一人でも多くの方が適切なサポートを受けられる社会を目指していきます。メンタルヘルスの支援は、単なる制度や環境の整備にとどまらず、人との関係性を良好に保つことによって、その効果を最大化できると信じています。

監修者の紹介

本調査は、精神科医の前田佳宏院長によって監修されました。彼は、東大病院精神科医局で11年間活動し、筑波大学や国立精神神経医療研究センターなどでも経験を積んでいます。前田院長は、トラウマ治療や児童精神科に特化した治療を行っており、心理療法のセッションにも力を注いでいます。

株式会社Rodinaのリワーク事業は、メンタルヘルスの支援を全国的に広めるために尽力して参ります。精神的な健康を保つために必要な環境を、企業が整備できるように今後とも努めていきます。