パルシステムが石川・富山で水産産地交流会を開催し未来を共創

パルシステムの水産産地交流会が開催！

2025年10月、石川県・富山県で行われた「第6回水産産地交流会」に、全国から水産分野の産直提携産地および関係者が集まった。このイベントは、能登半島地震からの復興状況を共有し、日本の水産業が直面する多くの課題について意見交換する貴重な機会となった。

交流会の目的と背景

2024年1月の能登半島地震以降、パルシステムは「能登半島地震緊急支援募金」を立ち上げ、被災した水産物を使った商品の開発を進めてきた。今回の交流会では、能登地域を代表する産直提携産地、石川県漁業協同組合（JFいしかわ）と魚津漁業協同組合（JF魚津）が会場となり、両日で52人が参加した。

特に注目すべきは、海外からの参加者もあり、インドネシアのエコシュリンプを供給するオルター・トレード・ジャパンも初参加。国際的な連携が図られる中、日本の水産業が持続可能な未来へ向かっていることを実感できた。

復興と連携の重要性

交流会では、石川県漁協の酒井祐介氏が「復興への道のりは遠いが、地域の支援を力に変え、頑張りたい」と発言。産地の復興を支えるため、参加者たちは知恵と技術を結集し、今後の方向性を話し合った。特に、魚津漁協の最新の冷凍技術は、鮮度を保持しつつ作業を効率化することができ、参加者から高い評価を得た。

日本の水産業の課題と未来

参加者たちは、気候変動や漁獲の減少など、日本の水産業が直面する課題についても意見を交わした。恩納村漁協の金城治樹氏は、「復興のために協力し合い、自分たちにできることを実行していく必要がある」と語った。また、大隅地区の奥園久人氏は、品質管理を通じて安全で安心な商品を消費者に届けることが重要であると訴えた。

生産者と消費者が共に作る未来

「お魚食べよう！」という合言葉のもと、パルシステムは日本の豊かな魚食文化を守るためのアクションを展開している。交流会を通じて、久しぶりに生産者たちの情熱とともに、厳しい現状を直視する機会となった。

パルシステムは2026年2月に「第2回海の産直サミット」を開催予定だ。水産資源の有効活用と持続可能な漁業の確立に向けて、引き続き生産者と消費者が一致団結して取り組んでいく姿勢を示す。