災害時の備えを再確認！訪問看護ステーションの教訓とBCPのポイント

2018年7月、西日本豪雨によって岡山県倉敷市真備町にある「訪問看護ステーションあんど」は、天井まで水没するという甚大な被害に見舞われました。この災害は、多くの人々の生活に影響を及ぼし、特に在宅で療養している方々にとっては深刻な事態を引き起こしました。しかし、浅沼節子管理者はこの経験からいくつかの重要な教訓を得ました。

管理者の経験とBCPの重要性

浅沼さんは、被災当時の状況を振り返りながら、「記憶だけを頼りに利用者の安否確認をするしかなかった」と語ります。このような状況では、ただ備えているだけでは不十分で、実効性のあるBCP（事業継続計画）が必要です。BCP義務化から1年が経過し、さらに災害シーズンを迎える今だからこそ、実際に現場で機能するBCPが必要であることを再度確認する必要があります。

「備えの実効性」を見直す

BCPは、職員やその家族の安全を確保し、利用者のいのち・生活を守るために策定されます。しかし、単に文書を作成すること自体が目的ではありません。BCPが実効性を持つためには、定期的に見直しを行い、具体的な対策が機能するかどうかを確認することが求められます。実際に災害が発生した場合、自社の状況を照らし合わせて現実的なチェックリストを作成しておくことが重要です。

ICTの活用による災害対策

訪問看護ステーションあんどは、この教訓からICT化の重要性を痛感し、訪問看護専用のクラウド型電子カルテ「iBow」を導入しました。このシステムは、あらゆる場所から必要な情報に簡単にアクセスできるため、災害時にも看護ケアを続けやすく設計されています。具体的には、利用者の住所から地域のハザードマップを簡単に閲覧でき、避難計画を練る際に役立ちます。

さらに、緊急時には利用者の連絡先リストやトリアージ表を作成可能で、必要に応じて支援優先度に基づいた情報整理ができます。これにより、万が一の時でも迅速かつ的確な支援を行うことができるのです。

浅沼さんのインタビュー動画

「訪問看護を止めない」という姿勢のもと、浅沼さんは自らの体験を語ったインタビュー動画を公開しています。豪雨の中を訪問看護の現場に向かった時の心境や、ICT化によって現場がどのように変わったのかを詳しく語っており、訪問看護の実情を知る上で非常に興味深い内容となっています。

[インタビュー動画を見る]

eWeLLの今後の取り組み

株式会社eWeLLは、訪問看護ステーションの災害対策やBCP策定において、引き続き「いのちと向き合う現場」を支えるパートナーとしてサポートを行っています。突然の災害時でも、看護を途切れさせずに安心して提供できるよう、強さと柔軟性を兼ね備えた仕組みを提供し続けていきます。これからも、地域医療のインフラとしての役割を果たすために、引き続き努力を重ねていきます。

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「訪問看護を守る」ための取り組みを皆さんと共に進めていきましょう。